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将来の社会構造を予測する

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今後の外部環境リスク

前ページからの続き

新型コロナのパンデミックは世界史に残る悲劇と言えるでしょう。また、病原性と共に、経済的な打撃による損害が際立っていると言えます。
ただ、新型コロナは、これでもまだ感染症としては、ボスキャラではないのです。
現代の家畜の疫病である口蹄疫などは、潜伏期間10日、幼畜の致死率50%、数十㎞離れていても空気感染、飼料中でも数週間生存できると言われています。
もし、そのような病毒性と感染力を持つ新たな疫病が、人間で起こった場合は、世界の文明的活動は崩壊するでしょう。
食糧生産やエネルギー生産やその流通も崩壊すると、医療活動、インフラ(電気,水道,下水など)も止まるということです。
その場合、食糧不足や既往の病気などにより、新たな疫病そのものの数倍の犠牲者が出ることになると思います。

新型コロナはドラゴンボールで言えば、ラディッツであって、まだ後ろにはベジータやフリーザクラスが控えているかもしれないのです。
もし今回、いきなりフリーザクラスが地球に降りてきていたら、想像を絶することになっていたでしょう。
では今後フリーザクラスの疫病が降りてくる可能性ですが、個人的には、危険性はあると考えています。
※家畜や両生類で起きたことが、人間で起きない保証は何もないわけです。

具体的な理由としては、世界的な人の移動・交流の量は、この10年でも数倍になっていますので、今後、自然発生的に新たな疫病が生じる確率は、過去の時代より数段高くなっていると思います。
もっとも懸念されるのが人為的なものです。近年、遺伝子編集技術、装置は飛躍的に向上し、世界中で遺伝子編集が行われるようになっています。
今回の件で、世界の為政者は、ウイルスは核兵器よりはるかに威力もあり開発も安価、容易で、かつバレにくいことに気づいたでしょう。そうした兵器研究が密かに進む可能性があります。
人間そのものが兵器となりうる、社会を壊す恐ろしい兵器です。
また、テロリストやカルト集団などが遺伝子編集装置を手に入れて製造する可能性も否定できません。
そうした中で、思わぬ事故や人為的なことにより拡散してしまう危険性が高まっています。

将来の社会構造はどうなるのか

 世界中の人間に、これからはパンデミックが最大の外部環境リスクと認識されたことになります。
そのため、今後の社会構造は、そうした外部環境リスクに対応した形に変化していくと考えられます。

まずは、国際的な関係ですが、貿易よりも防疫という感じで、国際的ルールが必要になってくるでしょうし、疫病の発生源となった国への風当たりは、大変強くなるでしょう。
まず、疫病を生み出す環境に対して、強く改善が求められるでしょう。
例えば、毎年、季節性のインフルエンザにより世界全体で数十万人が亡くなっております。
そうしたインフルエンザは、主に特定の地域で、渡り鳥→家禽⇔豚⇔人間と感染を繰り返して、新たなタイプのインフルエンザ作られています。
つまり、野生生物(野鳥、その他)、家禽(ニワトリやアヒル)、家畜、人間が接触、混住している環境は、新たな疫病を生み出す危険が高いのです。
 そうした新たな疫病を生み出しやすい環境に対して、強く改善が求められる状況が起こると思います。
 また、生物兵器開発や、ウイルス研究、遺伝子編集などに対しても世界的な監視の強化が生じるでしょう。

 今後、世界中で、新たな疫病の発生の監視が強化され、封じ込めのための地域封鎖のような事態が頻繁に起こるようになるかもしれません。
 また、各国でビジネスベースに乗らないワクチン・医薬品開発や、備品の備蓄、国産化といった動きも強化されるでしょう。
 思想的には、世界中で反グローバリズムが高まっていくと思いますし、外国人排斥といった動きが世界中で高まるかもしれません。

では、合理的に考えて、どのような社会構造が理想的かということを考えますと
パンデミックが起こった時にできる有史以前からの、唯一かつ最も有効なの手段というのは、社会的距離の確保です。
しかし、現状の社会構造は、社会的距離の確保と経済活動を両立することができません。

今後は、いざと言う時に社会的距離とセーフティーネットを確保しつつ、経済活動が両立できる社会構造を目指すことになるでしょう。

もっとも大きな命題は、社会的距離の確保と経済活動の両立になります。
経済活動には、グローバリズムや自由経済の維持が前提になります。つまり世界中と交流して、ビジネスをしながら、社会的距離を確保するという相反する課題を解決する必要があります。
この解決策は簡単で、現在のIT技術でも、人と接触しないで、ほとんどの、経済活動を行う技術はあります。

また、セーフティーネットとしての水、食料、エネルギー等の自給レベルを如何に上げられるかという点も重要になってきます。
よって、地産地消、職住近接、多極分散型国土、地方再生、エネルギーの自給化なども推進が必要になるでしょう。

大きな方向性として、こういう社会構造を目指すことになるでしょう。

次ページへ続く